インフレに気づかず、 貧しい生活に慣されている
インフレになれば預貯金の金利も上がるため、
一見すると資産運用が容易に感じられる。
年間8%の運用益を生活費に使ってしまえば、
10年後に物価が2倍にななっていれば、
元本2分の1に減ってしまうことになる。
だからインフレ率が8%なら年8%の運用益でも
思ったような生活はできないのだ。
金融資産の取り崩し運用で配当年金生活を設計する場合、
インフレとの戦いが最大のポイントとなる。
情報革命型インフレの影響
情報革命が急速に進み、生産や物流、在庫管理のコストが劇的に低下している。
その結果、消費財価格は大きく値上がりしていない。
しかし、これこそが情報革命型インフレであり、
下級国民は知らず知らずのうちに貧しい生活環境に慣らされている。
いくらあればFIREできるか？
既に年金生活やセミリタイアを始めている人の中には、
「生活が苦しくない」、「まあまあ幸せ」と感じている人もいると思う。
しかし金融資産から得られる配当収入は元本の減価償却費という認識が必要だ。
安心で不安の少ない配当年金生活を送るためには、
時代の変化に即して、
「いくらあればインフレでも生活できるか」
を現実的に考える必要がある。
従来の金融商品のリスク
預貯金や公社債、日本国内の投資信託だけに資産を置くのは非常にリスクが高い。
特に年金生活者に人気の毎月分配型投資信託は、
手掛けてはならない金融商品の一つだ。
インフレが進むと、これらの資産価値は想像以上に目減りしてしまう可能性が高いことを再検証すべきだ。
